コンビニやタクシーなど、様々なところで決済手段として普及を見せている、スマートフォンのOS名を冠した決済手段。どのようにしたら使えるのか、自分の店に導入するにはどうしたら…？という方もいらっしゃるのではないでしょうか。
ここでは、そんなOS系の決済手段についてまとめてみます。
目次
機能1：謂わゆる「サイフ」の機能
結論から言うと、これらの決済手段はサイフのような役割を果たしていると考えることができそうです。Apple PayもGoogle Payも、それぞれApple社やGoogle社が決済代行会社を運営しているわけではありません。普段使用している電子マネーやクレジットカードをまとめて管理できるようにすることで、複数のアプリケーションのインストールをなくして携帯をスマートに見せる、といった効果がありそうです。
機能2：自社サービスでの決済画面
こちらは、クレジットカード会社に代わり決裁画面を作成するイメージでしょうか。例えば何か商品をネットで買うときに、クレジットカードを入力する代わりにGoogleアカウントにログインしてGoogleアカウントに紐づけたクレジットカードなどで決済をする、といったシチュエーションで使われます（昔からあるものだと、Paypalや楽天ペイが有名です）。
機能3：ポイントカードを集める機能
クーポンやポイントカードをまとめておく機能も、じつはこれらサービスにはついています。しかしながらポイントカードについては磁気リーダーしかない店舗であったりそもそもサービスに対応しているポイントサービスが少ないことから、大きく盛り上がっている印象はありません。単純なもので言えば、Stocardのようなアプリのほうがまだ需要が強いように感じます。
結論：店舗でGooglePayなどが使えるようにする必要はないが、電子的決済（クレジット決済やEdyなど）には対応できるように
結論から言えば、Google PayやApple Payはあえて導入する必要のない決済手段である（クレジットカードなどの集合体のため）であることがわかりました。しかしながら、そもそも電子決済に対応している店舗数が少ないという現実もあります。そうした中ではこういう便利なサービスも普及が難しいでしょう。
海外では現金ではなくクレジットカードで主に支払う文化があります。日本がそれだけ安全で信用で成り立っている国といえなくもありませんが、オリンピックを控える中で電子決済を取り入れていないということはそれだけで周囲の飲食店やチェーン店に客を取られると言う結果になりかねません。
クレジット決済の中には、Airペイや楽天ペイのような初期導入費が少ないサービスも存在します。この機会にぜひ前向きに導入を検討してみてはいかがでしょうか。
